職場環境をいかに改善するか - ワークスタイルから考えるオフィス設計と施策とは
著者
JLL日本 マーケティング&コミュニケーション事業部 コンテンツチーム
職場環境を改善するための対象範囲とその重要性
職場環境の改善とは、オフィスなどの物理的環境・ワークスタイル・人間関係などを見直し、従業員が能力を発揮しやすい職場に整える取り組みのことである。まず、その対象範囲と、いま企業が取り組む理由を整理する。
3つの領域(物理的環境・制度とワークスタイル・人間関係)から職場環境を改善
職場環境を改善するための対象は、大きく3つの領域に分けられる。1つ目は、オフィスのレイアウトや休憩スペース、照明・空調・音といった物理的環境だ。2つ目は、勤務形態や働く場所の選択肢、評価の仕組みなどの制度とワークスタイルである。3つ目は、上司や同僚とのコミュニケーションといった人間関係だ。
3つの領域は互いに影響し合う。たとえば、部署を越えた交流を増やしたいと考えても、交流が生まれる場所がオフィスになければ、制度や呼びかけだけでは定着しにくい。本稿では、実現したいワークスタイルを起点に、従業員が毎日過ごす物理的環境=オフィスの設計へ落とし込む流れで、職場環境の改善方法を解説する。
なぜ企業は重要課題と捉えているのか?
職場環境は、従業員の生産性や働きがいを左右するだけでなく、人材の採用や定着にも直結する経営課題になっている。出社とリモートを組み合わせる働き方が定着したことで、従業員は「わざわざ出社する価値があるか」という基準でオフィスを吟味するようになった。職場環境の改善は福利厚生の一部ではない。企業の競争力を支える投資として捉える企業が増えている。
職場環境改善が注目される3つの背景
職場環境改善が注目される背景には、人材確保・健康経営・出社回帰という3つの流れがある。
人材確保競争の激化
生産年齢人口が減るなか、多くの企業で人材の確保が難しくなっている。求職者が企業を選ぶ際には、給与などの条件に加えて、どのような環境で、どのように働けるかも重視されるようになった。職場環境は、採用の場面で企業の働き方や価値観を伝える材料になる。
入社後も同様で、職場環境への不満は離職の理由になりやすい。人材採用と離職防止、双方の観点で職場環境を整えることが欠かせない時代になっている。
健康経営への関心の高まり
従業員の健康を経営課題として捉える健康経営への関心も、職場環境改善を後押ししている。経済産業省の発表(2026年3月9日)によると、「健康経営優良法人2026」には大規模法人部門3,765法人、中小規模法人部門23,085法人の計26,850法人が認定された(前年は計23,196法人)。※1
心身の健康を支える空間づくりは職場環境改善の重要なテーマの1つになっている。
出社回帰とオフィス体験への期待
出社の頻度が高まるほど、オフィスで過ごす時間の質が問われる。JLLが世界84組織を対象に実施したグローバル調査「Global Occupancy Planning Benchmark Report 2026」(2026年5月)によると、週3-4日出社する人の割合は55%と前年の36%から19ポイント増え、半数を超えた。
また、世界の不動産市場の動向をまとめたJLLの市場分析「【2026年】世界の不動産市場に変革をもたらす6つの潮流」(2025年12月)によると、オフィス体験を高く評価している従業員の84%が、出社について前向きに受け止めている。出社する日が増えるほど、職場環境の質が従業員体験を左右するといえる。
出社する日が増えるほど、職場環境の質が従業員体験を左右する
職場環境改善が企業にもたらす効果
職場環境改善の効果は、生産性・エンゲージメント・人材の定着の3つに表れる。
生産性の向上
集中したいときに静かな場所がある、打ち合わせをしたいときにすぐ使える場所があるなど、業務に合った環境が整っていると、場所探しや移動・周囲の音などに煩わされず業務に集中する時間が増える。照明や空調、座席の快適さといった室内環境の質も、日々のパフォーマンスに影響する。業務内容に合った場所を選べるようにすることは、生産性を高めるうえで効果的だ。
エンゲージメントの向上
ギャラップ「State of the Global Workplace 2026」(2025年1-12月のデータ)によると、日本で仕事に熱意を持って働く従業員の割合は8%で、世界平均の20%を大きく下回る※2。
従業員エンゲージメントを高める打ち手の1つが職場環境だ。従業員の声をもとに職場を見直す過程そのものが、会社が働き方に向き合っているというメッセージになり、組織への信頼や愛着を育てる。
離職防止と採用競争力の強化
働きやすさを実感できる職場は、従業員の定着につながる。また、オフィスそのものが採用活動の場面で企業の魅力を伝える役割を担う。従業員が出社したくなるオフィスは、求職者にとっても「ここで働きたい」と感じられる職場になる。
職場環境改善の進め方4つのステップ
職場環境改善を推進する際は、場当たり的に施策を並べるのではなく、データに基づいて進めることが成果への近道になる。
ステップ1:現状把握 - データと従業員の声で課題を可視化する
まずは、現在の職場環境の課題を把握する。従業員サーベイやヒアリングで不満や要望を集めるとともに、会議室や座席がどのくらい使われているかといったオフィスの利用状況を実測する。
オフィスが常に想定どおりに使われているとは限らない。前述のJLLのグローバル調査では、オフィスの平均利用率は目標74%に対し実績は56%だった。もし「席が足りない」という声があっても、時間帯やエリアによっては空いている席や部屋があるかもしれない。こうした実態は、データで確かめてはじめて見えてくる。
ステップ2:課題の優先順位づけと計画策定
集めた課題を、従業員への影響の大きさと実行のしやすさの2軸で整理し、優先順位をつける。そのうえで、目指すワークスタイルと、それを支えるオフィスの姿を言葉にし、施策・予算・スケジュールに落とし込む。成果を確かめるための指標(KPI)も、この段階で決めておく。
ステップ3:施策の実行と社内への浸透
施策は、一部のフロアや部署で試験的に始め、反応を見ながら広げていくと失敗が少ない。新しい空間やルールは、つくっただけでは使われないことがある。なぜ変えるのか、どう使ってほしいのかを丁寧に伝え、従業員が使い方を試せる機会を設けることが定着の鍵になる。
ステップ4:効果測定と継続的な改善
施策の実施後は、ステップ1と同じ方法でサーベイや利用状況の測定を繰り返し、変化を確かめる。職場環境改善は一度で完了するものではない。測定と見直しを繰り返し、組織や働き方の変化に合わせて職場を改善し続けることが重要だ。
こうした進め方は、現状分析からオフィスの改修・移転まで検討事項が多く、「自社だけで進められるのか」と迷う担当者も少なくない。ワークプレイス戦略の立案から運用の定着まで実績が豊富な専門家に相談するのも良い方法だ。
オフィスから始める職場環境改善のアイデア
ここからは、実現したいワークスタイルを起点に、オフィスでできる打ち手を3つの切り口で紹介する。
レイアウトと働く場所の選択肢を増やす
業務内容に合わせて働く場所を選べるようにすると、集中と協働の両方がしやすくなる。業務に応じて最適な場所を選ぶABW(Activity Based Working)や、固定席を設けないフリーアドレスはその代表例だ。
レイアウトを変えるときは、「どんな働き方を増やしたいか」から逆算することが大切である。部署を越えた協働を増やしたいなら打ち合わせスペースを、集中作業が多いなら個人ブースや静かなエリアを厚くする。利用状況のデータをもとに、席と空間の配分を決めていく。
休憩・リフレッシュ空間をつくる
仕事の合間に心身を整えられる場所は、集中力の回復にも、偶発的なコミュニケーションにも役立つ。休憩スペースやリフレッシュルームに加え、飲み物を片手に気軽に話せるオフィスカフェを設ける方法もある。
人が自然に集まるマグネットスペースとして設計すれば、部署を越えた交流が生まれる場にもなる。休憩空間は「休むための場所」であると同時に、組織のつながりを育てる場所でもある。
休憩空間は「休むための場所」であると同時に、組織のつながりを育てる場所でもある
室内環境の質を高める(照明・空調・音・緑化)
照明の明るさや色、空調、周囲の音、植物の有無といった室内環境は、従業員の心身の状態に影響する。前述のJLLの市場分析では、回答者の73%が「職場の近くに緑が多いと健康状態が向上する」と回答している。オフィス内に植物を取り入れる屋内緑化は、こうした自然とのつながりを執務空間で補う方法の1つだ。
快適なオフィスづくりや、健康に配慮したウェルネスオフィスの考え方を取り入れ、目に見えにくい環境要素まで整えることが職場環境改善の質を高める。目指す職場の具体的な条件は、働きやすい職場環境を実現している企業に共通する10のポイントで紹介している。
職場環境改善に取り組む企業の事例
オフィスを起点に職場環境の改善に取り組んだ企業の事例を紹介する。
コスモエネルギーホールディングス:ウェルネスエリアと社内カフェで進める職場環境改善
コスモエネルギーホールディングスは、2025年7月の本社移転にあたり、従業員の心身の健康を重視したオフィスづくりを進めた。その象徴が、多目的エリア「COSMO CONNECT PARK」に併設した2つの空間だ。
1つは、バリスタがヘルシーな軽食やドリンクを用意する社内カフェ。もう1つは、多様な運動器具をそろえたウェルネスエリアである。食事と運動の両面から、日々の健康づくりをオフィスの中で支えるしくみを整えた。
KINTOテクノロジーズ福岡オフィス:出社したくなる職場環境を整備
トヨタグループのKINTOテクノロジーズは2025年12月、エンジニアの採用強化を最大の目的に、福岡オフィスを開設した。人材採用の観点からオフィスに魅力づけが必要と考え、入口正面に、同社のオフィスで唯一となるカフェスペースを設けている。本格的なドリップコーヒーを片手に、自然なコミュニケーションが生まれる場だ。
窓際のスタンディングエリアや半個室型のソロワークスペースなど、快適に働ける環境も整えた。同社によると、福岡オフィスは他拠点より出社率が高い傾向にあり、従業員からは「オフィスに来るとやる気が出る」との声が上がっている。JLLは物件の選定からオーナーとの交渉、内装工事のスケジュール調整までを支援し、早期の稼働を後押しした。
JLL:Well-beingを柱にした職場環境改善を実践
JLLは2022年、東京と大阪でそれぞれ分散していた拠点を統合し、東京本社と関西支社を移転した。2023年9月には両オフィスで、健康とウェルビーイングの観点から建物を評価する国際認証制度WELL認証の最高ランク「プラチナ」を取得している。
光・水・音といった定量的に測定できる環境の質を高めることは、ワークプレイスの柱の1つ「Well-being & Creative Recharge」に掲げた取り組みだ。マザールームやエイドルームなど、心身をリフレッシュするための空間も設けている。
前述のKINTOテクノロジーズも、JLLの東京オフィスのツアーへの参加をきっかけにJLLへ相談し、カフェスペースや屋内緑化などを福岡オフィスづくりの参考にしたという。実際の空間は、オフィスツアーで見学できる。
職場環境改善に関するよくある質問
職場環境改善とは何ですか?
職場環境改善とは、オフィスなどの物理的環境・ワークスタイル・人間関係などを見直し、従業員が能力を発揮しやすい職場に整える取り組みです。人材の確保・定着や生産性の向上につながるため、福利厚生の一部ではなく、経営課題として取り組むことが求められています。
職場環境の改善は何から始めればよいですか?
まずは現状把握から始めます。従業員サーベイやヒアリングで不満や要望を集めるとともに、会議室や座席の利用状況を実測し、課題をデータで可視化します。そのうえで、影響の大きさと実行のしやすさで優先順位をつけ、計画を立てるのが効果的です。
職場環境が悪いままだと、どのような影響がありますか?
集中しにくい、休めない、相談しにくいといった状態が続くと、生産性や仕事への意欲が低下しやすくなります。不満が積み重なれば、離職の増加や採用での不利にもつながります。出社する日が増えているいま、オフィスの環境は従業員の体験を大きく左右します。
オフィスでできる職場環境改善にはどんなものがありますか?
主な打ち手は3つあります。ABWやフリーアドレスで働く場所の選択肢を増やすこと、休憩スペースやオフィスカフェなどリフレッシュできる空間をつくること、そして照明・空調・音・緑化といった室内環境の質を高めることです。いずれも、実現したいワークスタイルから逆算して選びます。
職場環境改善の効果はどのように測定しますか?
施策の前後で、同じ方法の従業員サーベイとオフィスの利用状況の測定を行い、変化を比べます。満足度やエンゲージメントのスコア、会議室や座席の利用率、出社率などをあらかじめKPIとして決めておくと、効果を客観的に判断しやすくなります。
職場環境改善を支援するJLLのワークプレイス戦略
職場環境改善は、物理的環境・制度とワークスタイル・人間関係の3つの領域を見渡し、データで現状を把握したうえで、オフィスから着手すると成果につながりやすい。出社する日が増えているいま、従業員が「ここで働きたい」と感じられる職場をつくることは、人材の確保と定着、そして企業の成長を支える投資になる。
JLLは、オフィスの利用状況の分析に基づくワークプレイス戦略の策定から、オフィスの改修・移転のプロジェクトマネジメント、移転後の運用の定着までを一貫して支援している。職場環境の改善を検討している場合は、ぜひJLLにご相談いただきたい。
※1:経済産業省「『健康経営優良法人2026』認定法人が決定しました」(2026年3月9日)https://www.meti.go.jp/press/2025/03/20260309002/20260309002.html
※2:ギャラップ「State of the Global Workplace: 2026 Report」(2026年4月公表)