企業の成長に欠かせない「従業員エンゲージメント」とは？重要性とメリット、向上のための施策

• 従業員エンゲージメントとは？
  
  
• 従業員エンゲージメント向上のメリットと効果
  
  
• 従業員エンゲージメントを高める方法
  
  
• 従業員エンゲージメント向上施策の進め方
  
  
• 従業員エンゲージメント向上につながるオフィス
  
  
• 従業員エンゲージメント向上に成功した企業の事例
  
  
• 企業成長のカギを握る従業員エンゲージメント

従業員エンゲージメントとは、従業員が自社や仕事に対して愛着や誇りを持ち、自発的に貢献しようとする心理状態をいう。1990年代に米国で提唱された概念で、従業員の能力を最大限に引き出し、会社と従業員がWIN-WINの関係を目指す経営手法の1つとして近年再び注目を集めている。

従業員エンゲージメントは、従業員が企業のビジョンを理解し共感する「理解度」、組織の一員であるという自覚である「帰属意識」、会社のために自主的に行動する「行動意欲」の3つの要素から成り立っている。

従業員エンゲージメントの度合いについては、現在、世界共通の尺度があるわけではないが、以下のような状態が総合的に「従業員エンゲージメントが高い」とされている。
 

• 従業員が職場環境や評価に満足している
  
  
• 仕事で十分な成長の機会を感じている
  
  
• 自社の方向性に共感している

施策を通じて従業員の満足度・成長度・共感度が高まっているかどうかで従業員エンゲージメントの高さを判断できる。

従業員エンゲージメントと似た言葉に「従業員満足度」がある。両者は一見似ているようで、その起点は大きく異なっている。

従業員満足度は企業が提供する労働条件や働きやすさなどに左右される受動的な概念であるのに対し、従業員エンゲージメントは従業員が自発的に仕事に取り組み、会社に貢献しようとする能動的な概念である。

ときには満足度が高くてもエンゲージメントは低いというケースがあり、逆に満足度が低くてもエンゲージメントを高められる可能性もある。

従来の日本社会では、終身雇用制度のもと、上司や会社の指示に従って行動さえすれば個々の従業員の仕事への熱意や貢献意欲が低くともそれなりの評価や昇進を期待できる企業は少なくなかった。

しかし、現在では働き方の多様化により転職が珍しいことではなくなり、エンゲージメントの低い状態の優秀な人材を自社につなぎとめておくことが難しくなっている。

また、2020年からのコロナ禍をきっかけに急増したリモートワークをはじめとする、時間や場所にとらわれない働き方が定着しつつある。さまざまな環境で働けるというメリットがある半面、コミュニケーション不足による職場への不満やストレスが解消されず、離職につながるというデメリットもあわせ持っている。

このような状況の中では「自発的に勤務先に貢献したい」という従業員エンゲージメントの向上は非常に重要な意味を持つだろう。

従業員エンゲージメントが高まると、企業と従業員、双方にどのようなメリットがあるのだろうか。

従業員エンゲージメント向上が企業にもたらすメリットは数多い。前向きな意見が出やすくなり、仕事への取り組みもより生産的になるだろう。それぞれの従業員が自分の仕事に意義を感じ、向上心を持って働くことで商品やサービスの品質が向上し、顧客満足度や企業の信頼度もアップする。さらに、従業員の組織への不満が少なく貢献意欲が高い職場では離職率の低減も期待できる。

従業員にとっても、エンゲージメントが高い状態のときは仕事へのやりがいと満足度が高まり、よりいきいきした人生を過ごせる。また、自主的にスキルアップに取り組む傾向があるため、キャリア成長の機会も増えるだろう。さらに前向きに業務に取り組むことで生産性が上がり、残業が減ることでワークライフバランスの改善やウェルネス向上にもつながる。

従業員エンゲージメントが高まると、企業と従業員、双方にどのようなメリットがあるのだろうか。

従業員エンゲージメント向上が企業にもたらすメリットは数多い。前向きな意見が出やすくなり、仕事への取り組みもより生産的になるだろう。それぞれの従業員が自分の仕事に意義を感じ、向上心を持って働くことで商品やサービスの品質が向上し、顧客満足度や企業の信頼度もアップする。さらに、従業員の組織への不満が少なく貢献意欲が高い職場では離職率の低減も期待できる。

従業員にとっても、エンゲージメントが高い状態のときは仕事へのやりがいと満足度が高まり、よりいきいきした人生を過ごせる。また、自主的にスキルアップに取り組む傾向があるため、キャリア成長の機会も増えるだろう。さらに前向きに業務に取り組むことで生産性が上がり、残業が減ることでワークライフバランスの改善やウェルネス向上にもつながる。
 

企業と従業員、ともにメリットの多い従業員エンゲージメントを高める具体的な方法とはどのようなものだろうか。

従業員エンゲージメントを高めるには、企業理念やビジョン・目標を明確に示し、従業員と共有することが重要だ。企業が目指す方向性や提供できる価値をキックオフミーティングや社内報・ウェブサイトなどさまざまなルートで従業員に浸透させよう。ビジョンが明確であれば従業員は自発的に業務に取り組みやすくなり、業績向上にもつながるだろう。

従業員エンゲージメントを向上させるには、公平で明確な基準がある人事制度が不可欠だ。曖昧な基準では従業員は正当に評価されていないと感じ、組織に貢献する意欲が低下してしまう可能性がある。

従業員の納得度を高めるには、定量的な成果だけでなく企業理念の体現度や業務プロセスなども評価に加え、貢献度に応じた適正な報酬を提示することが重要である。

国内外の研究から、人は他から与えられた目標やルールよりも、自ら設定した方が積極的に取り組むことが分かっている。

働き方においても、業務の進め方や時間配分の裁量を従業員に移行し柔軟な勤務形態を認めることで、従業員は仕事に対する責任感とやりがいを感じられる。またリモートワークやフレックスタイム制などを導入することでワークライフマネジメントが改善すれば、従業員は柔軟な執務環境を提供してくれる会社に対してエンゲージメントが高まるだろう。

キャリアデザイン研修や階層別研修などを通じて従業員の成長を後押しすることで、従業員は会社から大切にされ将来に期待されていると感じ、満足度と帰属意識が向上する。また現在の仕事がキャリアアップにつながることを明示し、スキルアップのサポート体制を整備することで、従業員の会社に対する信頼と貢献意欲が高まるだろう。

上司と部下が定期的に1対1で話し合う1on1ミーティングを実施することも従業員エンゲージメント向上に効果的だ。

1on1ミーティングでは、業務の進捗状況や目標・悩みや不安などを共有し、上司はアドバイスや改善案を提供する。従業員は自分の意見が尊重され会社から大切にされていると感じることでエンゲージメントが向上し、成長とモチベーションアップにもつなげられる。

従業員エンゲージメントを高めるには、社内コミュニケーションの活性化も欠かせない。従業員同士の関係性が良好な職場ではストレス軽減やハラスメント防止効果が高く、会社への好感度や愛着も深まる。

コミュニケーションを活性化させる手段としては、カフェスペースやミーティングブースの設置などオフィス環境の改善と、ランチミーティングやオンラインでの1on1・社内SNSの活用といったソフト面の施策がある。上司や同僚との接点を感じられる環境づくりは帰属意識の向上に寄与するだろう。

オフィス環境の整備も従業員エンゲージメント向上に有効だ。快適な照明や温度管理・人間工学に基づいた家具の導入など、物理的な環境を整えることで従業員のストレスを軽減し、仕事への集中力を高められる。

また、リラックスできる休憩スペースやコミュニケーションを促進するオープンスペースを設けることで、従業員間の交流を活発化しチームワークの向上につなげることができる。

従業員が職場のあり方に不満や疑問を抱いていた場合、それを聞き取る機会を設け、真摯に向き合い改善に取り組む企業や職場に対しては、従業員は信頼感をいだき、従業員エンゲージメントが向上するだろう。

チームビルディングとは、社内のメンバーが目標を共有し、協力しながら業務を遂行することでチームワークを強化する手法である。各自のスキルを最大限に活かしチームで成果を目指す過程で帰属意識や貢献意識が高まり、従業員の満足度やエンゲージメント向上につながる。

従業員エンゲージメントを高めるためには、具体的にどのようなステップで進めればよいのだろうか。4つの段階に分けて解説する。

まずは自社の現状を把握するため、以下のような方法で調査を行い、必要なデータを集めよう。

• 従業員エンゲージメントサーベイ
  
  
• 従業員へのアンケート
  
  
• 従業員へのヒアリング

エンゲージメントサーベイには「総合指標」、「ワークエンゲージメント指標」、「ドライバー指標」の3つの要素があり、それぞれ会社への評価、仕事に対する意欲、エンゲージメントが高まる外的要因の有無などを判断できる。

調査結果をもとに、現在自社では従業員エンゲージメントが高いといえるのか、低い状態なのかを把握し、低いとすればどこに課題があるのかを洗い出していく。

上記で分かった課題を解決するために必要な施策と達成までの期間、中間目標などを策定しよう。

従業員エンゲージメントは従業員一人ひとりの部署、仕事の状況、性格などによってもそれぞれ異なるため、短期間で一律の成果を出すことは難しい。

定期的な調査を行いつつ成果の出ない部分に関しては改善を図り、長期的なPDCAサイクルを回していきたい。

従業員エンゲージメントを高める手段は数多いが、毎日の業務の中で自然にエンゲージメントが向上するオフィス環境の改善はぜひ実践したい施策の1つだ。

具体的なオフィス環境改善には次のような方法が挙げられる。

• イノベーションを創出する多目的スペースの設置
  
  
• 一人で集中できるソロワークスペースの設置
  
  
• エネルギーをチャージできるリフレッシュスペースの設置
  
  
• テクノロジーによる空調や照明の最適化
  
  
• フリーアドレス制の導入
  
  
• 社内外のステークスホルダーと連携できるハブスポット
  
  
• オンライン会議に対応したブースの設置

これらの施策により、部署を超えた交流が生まれ新しいプロジェクトに発展したり、リモートワークが普及した現在でもオフィスに出社するからこその快適性や生産性向上といった価値を感じられたりと、従業員エンゲージメントに大きくプラスになるだろう。

上記のような、オフィスの課題解決と同時に従業員エンゲージメント向上にも成功した企業の事例を紹介する。

飲料・食品メーカー大手のアサヒグループホールディングスは、2020年から2021年にかけ、新しい働き方「リモートスタイル」を推進するべく、全社的なワークプレイス改革を実施した。

新オフィスを「新しい発見、体験ができる場」、「チームビルディングなどのマネジメントが発揮できる場」、「アイデア創出などの活発なディスカッションの場」、「グループとしての一体感を感じられるエンゲージメントの場」と定義し、拠点を集約したにもかかわらず、従業員への影響を最小限に抑えながら、使い勝手のよいオフィス空間の実現に成功した。

従業員エンゲージメントに寄与する8つのワークスタイルを策定

エイコーは、2022年に東京本社オフィスを「Fo-me」と名付けた新オフィスへ移転した。新オフィスでは、コミュニケーションを活性化させるフリーアドレス方式を導入、8つの理想的なワークスタイルを目指した。

従業員のニーズをふまえ、ワンフロア・低層階・多数の駐車場を確保・なおかつ駅前立地という条件をクリアした新オフィスは、従業員の働きやすさやコミュニケーション・帰属意識の醸成にも大きな貢献を果たしている。
 

JLLは2022年に自社が提唱する「Future of Work（働き方の未来）」と多様な働き方の実現に向け、東京本社と関西支社の移転を実施。

新オフィスでは「ワークプレイス5つの柱」として以下の5つのコンセプトを掲げている。

1. New Workstyle & Premium Experience
   
2. Technology & New Discovery
3. Connectivity & Networking
4. Well-being & Creative Recharge
5. Sustainable Thinking

上記のうち「4. Well-being & Creative Recharge」では、マザールーム、エイドルーム、ヨガやeスポーツができる多目的ルームといったウェルネスに関する各種設備を備えた空間を充実させ、従業員同士のコミュニティ形成やエンゲージメントを向上させる取り組みを積極的に行っている。

現在、東京・大阪ともに新オフィスのオフィスツアーを実施している。

JLLのオフィスツアーに参加する

これまで従業員エンゲージメントという言葉になじみがなかったという企業の経営層や担当者もいるかもしれない。

しかし、少子化や人材不足の時代にさらなる企業の成長を目指すのであれば、従業員満足度だけではなく、従業員が自ら「この会社や仲間のためにがんばりたい」と感じられるような従業員エンゲージメントの醸成は欠かせない。

従業員エンゲージメント向上について、自社での推進に不安がある場合は、専門家のコンサルティングを受けるのも効果的な方法だ。

従業員エンゲージメント向上に向けたワークプレイス戦略について相談する