「リフレッシュルーム」の定義や目的、一般的な休憩室との違いが分かりにくく、導入イメージが浮かばないケースもあるだろう。以下に、それぞれの目的や位置付けから見た違いを解説する。

設置目的の違い
 

一般的な休憩スペースは短時間の休息で疲れを癒やすことが主目的となる。

一方、リフレッシュルームは休憩のみならず、気軽な雑談やインフォーマルなミーティング・軽い運動・サークル活動など、より多様な用途に活用できる。こういった多目的な利用を通じて従業員の創造性を刺激し、部門を超えたコミュニケーションを活性化する役割も担っている。

シンプルな休憩室・休憩スペースとは異なり、リフレッシュルームを設置することにはさまざまなメリットがある。

働きやすさや生産性の向上
 

集中して働いた後に、カフェのように快適でスタイリッシュな空間で休憩できれば素早くオン・オフを切り替えられるだろう。同じ15分の休憩だったとしても、オフィスの一角にソファなどが置かれただけの休憩スペースと比較して大きなリフレッシュ効果をもたらし、休憩後の業務効率や生産性の向上が期待できる。

リラックスした環境での気軽なミーティングや作業も可能となり、より働きやすい職場作りに役立つだろう。

コミュニケーションの活性化
 

メインオフィスへ出社せず働くリモートワークや、リモートと出社を組み合わせたハイブリッドワークが普及する中、オフィスでのリアルなコミュニケーションの重要性が高まっている。

リフレッシュルームに集まった人々の間で偶発的な交流が促進され、普段の執務室では生まれにくい自然な会話や情報交換の機会を創出する。チームワークの向上や業務の円滑化も期待できるだろう。

離職率の低下と採用への効果
 

リフレッシュルームをはじめ、充実した職場環境は従業員のエンゲージメントを向上させ、離職率の抑制にも寄与する。

近年は就職活動においてもオフィス環境を重視する傾向が強まっており、魅力的なリフレッシュルームの存在は優秀な人材を惹きつける要素の1つになるだろう。

従業員のウェルネス向上
 

心身のリフレッシュを促進し、ストレス軽減に貢献する職場環境は従業員のウェルネス向上をもたらし、いきいきと働くことにつながる。ウェルネスに配慮したオフィス運営は健康経営の面においても重要で、企業のブランディングのみならず、取引先や投資家への訴求効果、各種認定によるインセンティブなど、従業員にも企業にも健康経営のメリットは大きい。

リフレッシュルームはさまざまな目的に活用できるようにしたい。具体的には以下のような設備を整えることで、よりストレス軽減や生産性向上などの効果が期待できる。

カフェ
 

コーヒーメーカーやウォーターサーバーを備え、ゆったりと座れるソファやハイカウンターのあるカフェスペースを設置することで、リラックスした雰囲気の中で休憩や簡単なミーティングが可能な空間を実現できる。木材を活用した温かみのある内装や落ち着いた照明によりくつろぎの空間を演出する。

仮眠スペース
 

疲れが溜まったときに、短時間の仮眠はその後の集中力や生産性を大きく向上させる。個室や仕切られたスペースにリクライニングチェアや仮眠用の簡易ベッドを設置し、アイマスクやブランケットなども用意して短時間の休息を取れる環境を整えるとよい。

運動スペース
 

ストレッチや軽いトレーニングのできるギアを設置することで、デスクワークによる身体の疲れを和らげることができる。卓球台などの軽い運動ができる設備は心身のリフレッシュや社内コミュニケーションの活性化にもつながる。

自社にリフレッシュルームを導入する際には、以下のような点に留意するとより大きな効果を上げられるだろう。

動線に合わせて設置する
 

リフレッシュルームは、オフィスのエントランス付近や中央部など人の行き来が多い場所への設置が推奨される。利便性の高い場所に設けることで利用頻度が上がり効果を最大限に引き出せる。

逆にオフィスの奥まった場所や執務スペースから遠い位置に設置すると、認知度が下がり行くのが面倒になるなど利用率が低下する可能性がある。

執務スペースと雰囲気を変える
 

執務スペースとは異なる雰囲気づくりがオン・オフの切り替えを促す。照明や内装・家具の選定を執務室と意図的に変え、視覚的な変化をつけることで、より効果的なリフレッシュが可能になる。また、アロマやBGMなども活用し、五感に訴えかける環境づくりを検討するのも良いだろう。

従業員のニーズを把握し、立ち寄りやすい場所に目的に合ったリフレッシュルームを設置しよう

GMOあおぞらネット銀行
 

インターネット銀行事業を展開するGMOあおぞらネット銀行は、2019年12月「渋谷フクラス」に新オフィスを開設した。

「銀行というセキュリティ面の担保が必要な業態であることから、サードプレイスを設けることが難しく、従業員へはオフィスならではの価値提供を常に意識している」と、不足するIT人材の獲得のためオフィス環境の整備にも力を入れている。

新オフィスではコミュニケーションやコラボレーションを生み出せる環境づくりに主眼を置き、クッションソファー、ローテーブル、ハンモックで構成されたリフレッシュエリアを設けた。また業務時間外にも利用できる卓球台にもなるテーブルを設置した多目的エリアや、個室型からファミレス席まであるミーティングエリアのほか、ドリンクやお菓子の購入ができるスナックエリアなど多彩なリフレッシュエリアを提供している。

総合不動産サービスのJLLは2022年11月に東京本社、および12月に関西支社を移転し、新オフィスを開設した。

“Future of Work”を具現化したABW（Activity Based Working）を実践する上質な体験型ワークプレイスは、2023年度のグッドデザイン賞も受賞している。

東京オフィスには、伝統的な日本家屋から着想を得た「茶室」や、陽光の差し込む木のスペースでくつろげる「縁側」など、大阪オフィスでは大型のモニターを備えミーティング・作業など多目的に利用できる「ワークカフェ」などがリフレッシュルームとして活用されている。