休憩スペースとは？生産性を高める設計ポイントと導入事例

各企業のオフィスの面積には限りがあり、執務や接客等に必要なスペースをできる限り多く確保したいと考える経営者や担当者も多いことだろう。

しかし、直接執務に関わりがないように見える「休憩スペース」をオフィス内に設置する企業が増えつつある。

休憩スペースの設置が求められる背景

近年の社会環境の変化により、多様な労働者の働きやすい環境整備への関心が高まっている。これを踏まえ、2021年、国は「事務所衛生基準規則及び労働安全衛生規則の一部を改正する省令（令和 3年厚生労働省令第 188 号）」を公布・施行（※一部を除く）した。

この改正内容のうち「休憩の設備について（事務所則第19条関係、安衛則第613条関係）」では、オフィスの実状やニーズに応じて、休憩スペースの広さや設備内容を衛生委員会等で調査審議・検討し、その結果に基づいて設置するように努力することが義務付けられている。

あくまでも「努力義務」であり罰則等はないが、今後、社会的に労働環境の整った会社として認められるためには、休憩スペースの設置が欠かせなくなったともいえるだろう。

加えて、企業には従業員が心身ともに健康で働けるよう配慮する「安全配慮義務」がある。

適切な休憩環境は疲労回復やストレス軽減を促し、メンタルヘルス不調の予防に役立つ。法令を遵守するだけでなく、従業員の健康を守り企業としての責任を果たすための具体的な施策としても設置が推奨される。

オフィスに休憩スペースを設置することで、従業員にとっても企業にとってもさまざまなメリットが生まれる。おもなメリットを6つ紹介しよう。

1. 偶発的なコミュニケーションが生まれる

休憩スペースは、部署や職種の垣根を超えた交流の場として機能する。休憩時のなにげない雑談は、執務室では生まれにくい新たな人間関係を構築し、業務上の連携を円滑にする潤滑油となる。組織の一体感を高め、縦割り構造の解消にも寄与するだろう。

2. イノベーションの創出

脳がリラックスし、特定の作業に意識を向けていない「デフォルトモードネットワーク」の状態では、脳活動が活発になり、創造的なアイデアがひらめきやすくなる。また、異なる部署の従業員同士が知見を共有することで、既存の業務では思いつかないような新しい発想や解決策が生まれるきっかけにもなる。

3. 適度な休息による生産性向上

長時間のデスクワークは集中力の低下を招くため、適度な休息が不可欠だ。執務エリアから離れ、視覚や環境を変えて「休むこと」に専念すれば、オンとオフの切り替えがスムーズに行える。短時間でも脳と体をリフレッシュさせることで、自席に戻った後の作業効率やパフォーマンスの向上が期待できる。

4. 従業員のメンタルヘルス対策

休憩スペースは、ストレス軽減やメンタルヘルス不調の予防にも役立つ。リラックスできる家具や植物、BGMなどを取り入れ、一人で静かに過ごせるエリアや仮眠スペースを設けることも有効だ。従業員が心身ともに健康でいられる環境を整えることは、企業の安全配慮義務を果たす上でも重要である。

5. エンゲージメント向上

快適な休憩環境の提供は、「従業員を大切にしている」という企業からのメッセージとなる。働きやすい環境への投資は従業員の職場満足度を高め、企業への愛着心（エンゲージメント）を醸成する。結果として、優秀な人材の定着や離職率の低下につながり、組織力の強化にも貢献するだろう。

6. 採用ブランディングへの寄与

オフィス環境の充実は、採用活動において強力なアピール材料となる。特に若手世代は、給与条件だけでなく「働く環境」や「福利厚生」を重視する傾向が強い。デザイン性の高い休憩スペースやリフレッシュ環境が整備されていることは、先進的で働きがいのある企業としてのブランドイメージ向上に直結する。

ひとことで休憩スペースといっても、その目的によって設置すべき場所や必要な設備はそれぞれ異なる。ここでは以下の3つのタイプについて、期待できる効果と設備の例を解説する。

コミュニケーションが生まれる「カフェ・ラウンジ型」

カフェのようなリラックスした雰囲気で、部署の垣根を超えたコミュニケーションを促すタイプの休憩スペースは、ランチや休憩だけでなく、気分を変えて作業するソロワークや、カジュアルなミーティングの場としても活用できる。オンとオフの境界を緩やかにすることで、柔軟な発想や新しいアイデアの創出が期待できる。

必要な設備としては、コーヒーサーバー、ソファ、カウンター席、BGM、ダウンライトなどの照明、観葉植物などが挙げられる。

疲労回復に特化した「静寂・ナップ（仮眠）型」

周囲の視線や雑音を遮断し、休息に専念できる環境を提供する休憩スペースは、午後のパフォーマンス低下を防ぎ、ミスを減らすための戦略的な休息の場として、外資系企業やIT企業を中心に導入が進んでいる。短時間の仮眠（パワーナップ）は、脳の疲労回復や集中力の向上に高い効果があると科学的にも実証されている。

設備例としてはリクライニングチェア、仮眠用ベッド、調光可能な照明、アロマ、遮音パーティションなどがある。

多目的に交流を促す「マグネットスペース型」

磁石（マグネット）のように自然と人が引き寄せられる場所を意図的に作り出し、偶発的な出会いや会話を誘発する休憩スペースも効果的だ。

コピー機や自動販売機などの設備を一カ所に集約させることで、用事のついでに「立ち話」が生まれる仕掛けを作る。各セクションの動線上に設置することで、組織の縦割りを解消し、情報の還流を良くする効果がある。

集約、あるいは新規に設置すべき設備としては、複合機、給湯室、自動販売機・オフィスコンビニ、スタンディングテーブル、社内掲示板などが挙げられる。

気持ちの切り替えができてリフレッシュ効果が高まるため、執務スペースと休憩スペースが相互に見えないようなレイアウトが望ましい

休憩スペースを新たに設置する際に、会議室をそのまま使う・パーティションで区切るといった簡易的な対策や、デザインやレイアウトの工夫でより快適な環境を実現するためのアイデアを紹介する。

リラックスできる色彩

色は、それぞれ特定の心理的効果を与えるといわれている。

コラボレーションが求められるスペースでは創造性を刺激するような鮮やかで明るい色を取り入れることが多く、集中力が必要なエリアでは青や紫といった色調が好まれる。ゆっくりと心身を休める場所では、安心感をもたらし目に優しい緑が最適とされる。

意図を明確にしたインテリアの色彩設定は従業員へ休憩スペースの目的を伝えるメッセージにもなる。

バイオフィリックデザイン

「バイオフィリック」とは、「バイオ（生命・自然）」と「フィリア（愛好・趣味）」を合わせた造語で、人間が本能的に持つ「自然とつながりたい」という欲求に基づいたデザイン手法である。

具体的な方法として、休憩スペースに観葉植物やリビングウォールを設置する、石や木など自然素材の内装や家具を取り入れる、緑豊かな公園の見える窓側に休憩スペースを作る等が挙げられる。サイネージに自然風景や植物の画像を映すだけでもストレス緩和に効果があるという。

スペースの確保

休憩スペースを設ける際は、従業員数や利用目的に合った広さを確保する必要がある。食事や小休憩が十分にできる広さとソファや椅子の数を見積もり、設置したい。

可能であれば、体調がよくないときや1人で考えごとをしたいときに使えるプライベートゾーンも設けるとよい。

執務スペースとの区別

休憩スペースの目的によって異なるが、仕事をしている仲間や上司、電話の音などから離れた場所であるほど、気持ちの切り替えができてリフレッシュ効果が高まるため、執務スペースと休憩スペースが相互に見えないようなレイアウトが望ましい。

昼食や仮眠などまとまった時間を過ごす場所として利用するのであれば、あえてフロアや部屋を変えるのも良い。一方、小休憩やコミュニケーションのためのスペースであれば、執務フロアの一部に間仕切りをつける程度に留めるなど、デスクとのアクセス性や執務スペースからの集まりやすさを重視するのもいいだろう。

オフィスのリニューアルや改装・移転に際し、休憩スペースの導入を決めた場合、どのように進めるのが最適なのか。失敗しないコツを3つのステップで解説する。

Step1. 目的設定とゾーニング

休憩スペースの導入を成功させるには、まず「誰が、何のために使うのか」という目的を明確にすることが先決だ。その目的に応じて、最適な設置場所（ゾーニング）を選定する必要がある。

例えば、静かな休息を目的とするなら執務エリアから離れた窓際や奥まった場所を選び、オンとオフを物理的に切り替えることが重要だ。

一方で、コミュニケーションの活性化が目的ならば、あえて動線が交わる場所やオフィスの中心に配置するなど、人の流れを意識したレイアウトが求められる。

Step2. 快適性を高める家具選定とデザイン

居心地の良い空間を作るためには、機能だけでなくデザインや色彩心理を考慮した家具選定が重要になる。執務エリアとは異なるテイストのソファや照明を選び、視覚的にも「休憩モード」へ切り替えられる工夫が必要だ。

特に効果的なのが「緑化（グリーン）」の導入である。観葉植物などの自然要素を取り入れることで、目の疲れを癒やし、リラックス効果を高めることができる。色彩は、緊張をほぐす暖色系やアースカラーを基調とし、無機質なオフィス空間に温かみを加えるとよいだろう。

Step3. トラブルを防ぐ運用ルールの策定

スペースを設置しても、一部の従業員が独占したり、周囲に迷惑をかけたりしては本末転倒だ。トラブルを防ぎ、誰もが平等に利用できるよう、あらかじめ運用ルールを策定しておく必要がある。

具体的には、長時間の利用制限や匂いの強い食事の禁止、仮眠エリアでの会話禁止などを明文化するとよい。その一方で「休憩をとるのは怠けていることではない」という意識を社内に浸透させ、上司が率先して使うなど、誰もが気兼ねなく利用できる空気感を醸成することも不可欠である。

休憩スペースの設置前には、誰がどんな目的で使うのかを明確にすることが欠かせない

「ウェルネスオフィス」とは、従業員の心と体の健康を高められるようなオフィス環境をいい、社内的には従業員のエンゲージメントや生産性の向上、離職率の低下、対外的には採用条件のプラス要素や株主へのプレゼンスなど、企業にさまざまな効果をもたらすと注目を集めている概念だ。

オフィスのウェルネス指数を客観的に示す指標としてはいくつかの認証制度が存在するが、なかでも有力なツールが、WELL認証とCASBEEウェルネスオフィス認証である。

WELL認証とは、環境・エネルギー性能といった効率的な要素に加え、ヒトの健康や快適性にも焦点をあてた空間のデザインや運用・構築手法等を評価する。企業の間で重要視されている働き方改革や健康経営の目的に沿った要素を評価することから、注目度が高まっている。

CASBEEウェルネスオフィス認証は、IBEC（一般社団法人 建築環境・省エネルギー機構）が提供する「CASBEE-ウェルネスオフィス」の評価マニュアル及び評価ツールから導き出された結果を第三者が審査するビル認証制度の1つで、建物利用者の健康性と快適性の維持・増進を支援する建物の仕様、性能、取組みを客観的な数値で表すことができる。

適切な休憩スペースの設置は、ウェルネスオフィスの実現の重要な要素の1つとなるだろう。

休憩スペースを含め、従業員のウェルビーイング向上に貢献するオフィス設計により第36回 日経ニューオフィス賞を受賞した、JLLの東京・大阪のオフィスの事例を紹介したい。

JLLオフィスでは、定量的に測定可能な光・水・音に関する環境や質の向上、従業員同士のコミュニケーションやコレボレーションの促進などを図り、心の健康や意欲を改善。身体と心がリフレッシュでき、創造性も向上する効果が得られている。

JLLの新オフィスツアーに参加する

オフィスの休憩スペースの新設や充実は、一見直接の収益をもたらさない施策に思えるが、長期的には従業員の生産性とエンゲージメントを上げ、定着率向上や採用率アップ、対外的なブランディングや投資家への訴求等、数多くのベネフィットが期待できる。

自社の従業員のニーズをしっかりと把握し、今回の記事で紹介したポイントも踏まえ最適な休憩スペースの設置に向けて検討を進めてほしい。

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