ワークライフマネジメントが注目される背景
ワークライフバランスではおおむね企業が時短勤務やフレックス制度を設けて推進するものであったのに対し、ワークライフマネジメントでは一人ひとりの従業員が仕事や私生活を自らコントロール・管理する
あえて仕事とプライベートを区別せず、1つの体験を通じて仕事と私生活の満足度・モチベーションの向上を両立させ、相乗効果でさらに良い循環が期待できるというのが「ワークライフインテグレーション」の目指す姿だ。
ワークライフマネジメントでは基本的に仕事と私生活は統合されないが、「いつ・どこで・なにをするか」を自ら選択できるため、従来の働き方と比べて仕事と私生活の充実度は大きく向上することが期待できる。
生産性の向上
ワークライフマネジメントに取り組む従業員は、自主的に仕事の効率を高めようと工夫するようになり、生産性の向上が期待できる。個人の工夫はチーム全体のパフォーマンス向上にも寄与し、結果として、企業全体における生産性も高まっていくだろう。
ワークライフマネジメントが個人にもたらすメリット
一方、勤務先でワークライフマネジメントが推奨されれば、従業員にも多くのメリットがもたらされるだろう。
ライフステージの変化に対応できる
柔軟な働き方が選べる職場では、たとえば親の介護・出産育児・病気など、人生の様々なステージにおいて離職せずとも働き続けられる可能性が高まる。長期的なキャリアパスを維持しやすくなり、スキルアップや昇進もよりスムーズになるだろう。
ワークライフマネジメントに対応したオフィス改革事例
ワークライフマネジメントを念頭に置き、オフィスデザインをアップデートした企業の例を紹介する。
JLLのワークプレイス改革支援
ワークライフマネジメントは、多様化する従業員のニーズを取りこぼさずに働き方に反映させ、生産性や仕事の効率、私生活の充実度をともに高めます。
JLLでは、ワークライフマネジメントを取り入れた新しい時代の働き方に対応するための戦略的な「ワークプレイス改革」を支援しています。
ワークライフマネジメントを導入する際には、フレキシブルな働き方を叶えるオフィス環境の構築が欠かせません。JLLでは、課題とニーズの把握、それにもとづくオフィスコンセプトや改革案の策定から実施・効果の検証まで豊富な実績と経験に基づき総合的に支援します。