サステナブル不動産の道：エネルギー編

日本は2030年度にGHG（Greenhouse Gas：温室効果ガス）排出量を2013年度から46％削減することを目指している。すでに半ばに差し掛かっているのに、不動産関連の排出削減量は目標の半分にも届いていない。不動産のCO2排出削減ひいてはネットゼロカーボンを追求するには、建築物のエネルギー効率の改善や化石燃料からの転換も重要な要素であり、本レポートでは建築物のエネルギー性能を評価する制度や関連動向について概観する。

BELS（ベルス）は建物のエネルギー性能を一次エネルギー消費量に基づいて評価 する日本の制度である。BELSで最高ランクの星5つを取得することは、後述のZEB 認証取得にもつながる。建築物省エネ法の2022年改正により、2025年4月から 原則すべての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられることとなり、 BELSへの注目が高まるとみられる。

世界で最も普及しているグリーンビルディング認証制度であるLEED（リード）に おいては、9カテゴリーの評価項目のうち「エネルギーと大気」の配点が約3割を 占める。2024年3月以降の登録物件に適用されるLEED v4 Energy Update版で は、同項目の「最低限求められるエネルギー性能」の基準が引き上げられたほ か、「エネルギー性能の最適化」をエネルギー性能改善率とGHG排出量改善率 の両面で評価することとなった。

日本のグリーンビル認証制度であるCASBEE（キャスビー）-建築においては、「建築 物の環境品質」3分野および「建築物の環境負荷低減性」3分野で建築物の環境効 率を評価するが、その1分野として「エネルギー」があり、なかでも「設備システムの 高効率化」が重視されている。また、CASBEE-不動産においては、5つの評価分野 のうち「エネルギー／GHG」の配点が約3割を占め、なかでも「エネルギー使用・排 出原単位（計算値）」が重視されている。

レポートの続きを読むには、以下のフォームを記入してください。