注目ポイント
所在地
Tishman Speyer:ハドソン・ヤードのThe Spiral開発業者。
HSBCは1865年の創業以来、適応力や先進的な姿勢、イノベーションの受容、顧客や従業員のためにより良い世界を築くという志によってその名を知られてきました。これらすべての特徴は、同行が米国本社の移転を決定した際にも表れていました。
HSBCは過去30年間、1985年に建設されたマンハッタン中心街の高層ビルに入居していました。当初はそのスペースの改修も検討しましたが、刷新に向けた目標を明確にし優先順位を付けた結果、移転を選択することになりました。新たなオフィスへの移転は、現役のオフィスを改装する際に発生する混乱や複雑さを回避し、従業員のウェルビーイングやサステナビリティ、コスト削減といった目的をよりスムーズに実現することができるからです。
HSBCの移転ニーズを実現
新しい米国本社においてHSBCが目指したのは、従業員のニーズに合わせて設計された、目的地となるオフィスの実現でした。従来の立地と同様に利便性や施設の充実、活気を保持しつつ、より一層ウェルビーイングに注力します。また、従業員の体験やデジタル技術を活用し、より高いエンゲージメントとコラボレーションを促進しつつ、取引の価値や継続的なコスト管理にも配慮。さらに、HSBCの意欲的なNet Zero Transition Planに沿って、新オフィスは省エネルギー建築となることも必須条件でした。
新たなアプローチ
これらすべてのニーズを満たす新しいロケーションを見つけるには、全体的なアプローチと多分野にわたるチームの協働が必要でした。従来であれば、クライアント自身がプロジェクトやベンダーの管理、そしてすべてのプロジェクト段階にわたる戦略的ビジョンの推進を担っていました。しかし今回の取り組みでは、HSBCはJLLに対し、エグゼクティブレベルのプロジェクト監督と統合型デリバリーサービスの提供を依頼し、銀行のエグゼクティブおよびコーポレート不動産チームにより高度なサービスをもたらすことを求めました。
さらに、JLLの専任プロジェクトエグゼクティブサービスチームは、各プロジェクト段階においてクライアントと密接に連携し、戦略的ビジョンとプロジェクト目標の達成を徹底しました。JLLはクライアントの各業務部門とも面談し、戦略的ディスカッションからプロジェクト実行まで一貫したサポートを提供しました。
従業員が語る新しい職場
HSBCの従業員を対象にアンケートを実施し、現在のオフィスについての感じ方を調査したうえで、理想の職場がどのようなものであるかについてアイデアを出し合うビジョンセッションに参加してもらいました。照明や家具、音楽といった要素に対する従業員の好みを把握するため、専用の「テスト&ラーニング」スペースも設け、フィードバックを収集しました。こうした小さな、しかし重要なディテールを捉えることで、HSBCは時間とコストを節約し、最適なデザインに投資できるようになったほか、より包摂的でカスタマイズされた新しい空間を実現しました。
成功を収めたオフィス探し
JLLのロケーションアナリティクスチームと共に検討した結果、HSBCはマンハッタンのHudson Yardsに新たに建設された66階建てのオフィスビル「The Spiral」へ移転することを決定しました。このビルは各階に屋外テラスがあり、オープンフロア設計や豊富な自然光など、個性的な特徴を備えています。これにより、職場環境がより良くなり、従業員同士のコラボレーション、創造性、ウェルビーイングが向上します。従業員は主要な地下鉄路線から直接ビルにアクセスでき、周辺には数多くのショップやレストランが立ち並んでいます。
Hudson Yardsのオフィススペースについては、相場より低い家賃で契約し、36カ月の賃料免除パッケージを実現しました。さらに、賃貸契約の環境配慮条項は、Green Lease Leaders for Sustainabilityの最高ランクであるプラチナ認定を獲得し、米国エネルギー省からも環境対応条項を交渉・盛り込んだことを評価されました。
過去と未来の両方を体現する空間の提供
多様な働き方への対応やワークプレイステクノロジーの活用、さらにはサステナビリティ推進のための取り組みへの支援といった志が、HSBC史上最大規模となる米国での移転プロジェクトのきっかけとなりました。
HSBCは2024年5月に、新たな米国本社のグランドオープニングを開催しました。当日はニューヨーク市長のEric Adams氏や前市長Michael Bloomberg氏をはじめ、著名なゲストが出席。これにより、過去160年にわたりHSBCの成長を支えてきた企業文化や価値観、そして特長が反映されたオフィスが初めて一般公開されました。また、今後160年、さらにその先も、同行・顧客・従業員の成長を後押しする先進的なアプローチやイノベーションへの積極的な姿勢も示されました。
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