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JLLの利用実績から見るサテライトオフィスの選び方
コロナ禍によって大きく変化した働き方にあって、在宅勤務と共に注目を集めたのがサテライトオフィスだろう。JLL日本では2016年からサテライトオフィスを全社的に導入、コロナ以降利用時間が急増している。ハイブリッドワークを実践する上で欠かせないサテライトオフィスの選び方を解説する。
オフィス運営
戦略策定
オフィス
ビジネス・専門サービス
著者
佐輝
佐野 輝久夫
PDFに変換
コロナ禍で週4日以上サテライトオフィスを利用
ハイブリッドワーク実現に不可欠なサテライトオフィス
JLL日本のサテライトオフィス利用実績
使ってみてわかったサテライトオフィスの選び方
JLL日本が利用したサテライトオフィス一覧
サテライトオフィスを利用するメリット
サテライトオフィスがスタッフの自主性を育む
ワークプレイス戦略に関する問い合わせはJLLへ
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施設
料金体系
メリット
デメリット
想定業務
利用状況
A
月額会員制
管理受託物件の近くに位置する
不特定多数が利用できない
施設管理担当者の移動時間削減に伴う業務効率化
ニーズに合っていなかったので利用停止
B
従量課金制(1時間毎)
拠点数の充実度(都内・地方中核都市)
特になし
業務全般、オンライン会議、会議室利用など
継続中(利用時間・利用者共に最多)
C
従量課金制(15分毎)
拠点数の充実度
特になし
短期集中型の業務(メール返信、プレゼン資料の修正、資料印刷など)
継続中
D
回数課金制(長時間利用可能)
B社、C社とは異なる料金体系
拠点毎に運営ルールが異なり、事前確認が必要
長時間を要する業務など
利用者が少なく利用停止
E
従量課金制(15分毎)
個人ブースの充実度、内装デザイン
特になし
業務全般、オンライン会議、会議室利用など
継続中
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